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コンテンツ力でネット進出を加速

売上3兆9307億円(平成25年度の放送産業の市場規模 情報通信白書)という規模のテレビ業界。事業従事者数は、民間放送企業が約2万8000人、有線放送企業が約1万5000人(平成25年度 情報通信業基本調査速報(経済産業省))を数える。

近年、テレビ局はそのコンテンツ力を活かして、ネットへの進出に力を入れている。日本テレビはHulu、テレビ朝日はサイバーエージェント、フジテレビはNetflixと組んで、それぞれがネット動画配信事業に乗り出している。これまでの名作番組を動画で配信ということばかりでなく、オリジナルのコンテンツ作りにも積極的だ。

テレビに限らず、パソコンやスマートフォンなど、あらゆるデバイスに向けた新しいコンテンツ作りが求められている。すべてのデバイスに質の高いコンテンツを提供していけるコンテンツプロバイダーを目指す流れは、今後加速していきそうだ。

ネットとの融合もその一つではあるが、テレビ局各社は、放送収入に頼らない収益構造を実現することも注力している。イベント事業やゲーム事業、映画事業など、積極的に事業を拡大させている。

いずれにしろ、それらの事業でも核になるのは各局のコンテンツ力。各局とも放送収入外の売上を伸ばしてきており、今後も自社のコンテンツを活かしたさまざまな形での展開が期待されている。

とはいえ、放送収入がテレビ局の収益の大きな柱であるということは変わらない。そこで重要になるのが視聴率。ここ数年で視聴率No.1の座はフジテレビから日本テレビに移ったが、今後も視聴率のアップを目指して、テレビ局各社の激しい競争は続いていくだろう。

ドラマやアニメ、報道、スポーツ、バラエティなど、さまざまな番組を放送するのがテレビ局。プロデューサーやディレクター、構成作家、カメラマン、音声、編集、アナウンサーなど、番組制作に直接携わるスタッフが多数存在する。

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