鉄鋼業界の動向

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先を見据え、基盤を固める国内メーカー

鉄鋼は産業機械、自動車、情報通信機器、プラント、インフラ整備などの基盤となる産業である。長く日本の基幹輸出品目となっていて、現在も粗鋼生産量の4割は輸出向けとなっている。

国内総出荷額は18兆円(2012年)で、従業員数は22万人。また、日本の粗鋼生産量は約1億1000万トン(2014年)で、全生産量の半分を生産する中国(8億2100万トン)に次いで世界2位となっている。

なお、鉄鋼メーカーは溶鉱炉で鉄鋼製品を生産する高炉メーカー、スクラップ鉄を電気炉によってリサイクルする電炉メーカー、特殊鋼専業メーカーに分けられる。

2014年の世界の粗鋼生産量は16億7015万トン。新興国の経済発展に伴って、5年連続で増加した。国内の鋼材需要も、住宅着工や自動車生産の回復で堅調だった。

しかし、現在は新興国の経済が悪化して、需要が徐々に停滞。中国メーカーの過剰生産もあって、粗鋼は供給過剰気味となっており、世界的に生産量は減少傾向に向かうと考えられる。

鉄鋼は素材産業なので、もともと景気の動向や原材料価格に収益を左右されやすい。そのため、国内大手メーカー各社は再編やリストラを繰り返してきた。

近年では、最大手の新日本製鐵と住友金属工業が2012年に経営統合を実現し、世界2位の鉄鋼メーカーとなった。工場の海外進出などのグローバル化を推進しながら、同時に国内生産拠点の見直しも行っている。

価格で勝負する中国や韓国の鉄鋼メーカーに対し、日本のメーカーは、高耐食性鋼板、高強度鋼板など、高付加価値鋼材の開発で強みをもっている。

また、温暖化対策や省エネ技術でも最先端を走っている。日本の鉄鋼産業が、今後も世界をリードする立場であることは変わらないだろう。

製造部門では、よりよい製品を顧客に提供するために、スケジュールや進行状況などを確認する生産管理や、製品の品質管理をする。競争が激しい業界なので、他社に先んじるための新たな製品や製造技術の研究開発も重要な仕事だ。国内外の自動車や機械メーカー、建設会社などに対する営業も行う。

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