鉄鋼業界の動向

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鉄鋼業界
モノづくりの原点はここにあり!「鉄」が必要とされる限り、私たちの仕事はなくならない。
業界ポイント
  • 東京五輪による国内需要の拡大に期待大!
  • 合併や再編により、業界はますます活性化!
  • 世界最高水準!温暖化対策は当たり前

先を見据え、基盤を固める国内メーカー

鉄鋼業界は産業機械、自動車、情報通信機器、プラント、インフラ整備などの基盤となる産業で、鉄鋼製品は長く日本の基幹輸出品目となってきました。

国内総出荷額は16兆円で、従業員数は22万人(2016年、経済産業省調べ)。また、日本の粗鋼生産量は約1億433万トン(2018年)で、全生産量の半分を生産する中国(9億2826万トン)、インド(1億646万トン)に次いで世界3位となっています(世界鉄鋼協会 worldsteel調べ)。

なお、鉄鋼メーカーは溶鉱炉で鉄鋼製品を生産する高炉メーカー、スクラップ鉄を電気炉によってリサイクルする電炉メーカー、そして、特殊鋼専業メーカーに分けられます。

2018年の世界の粗鋼生産量は18億861万トン(世界鉄鋼協会 worldsteel調べ)。3年連続で増加を続けています。

しかし、現在は新興国の経済が悪化して、需要が徐々に停滞。中国メーカーの過剰生産もあって、粗鋼は供給過剰気味となり、世界的に生産量は減少傾向に向かうと考えられます。

鉄鋼は素材産業なので、もともと景気の動向や原材料価格に収益を左右されやすく、そのため、国内大手メーカー各社は再編やリストラを繰り返してきました。

近年では、最大手の新日本製鐵と住友金属工業が2012年に経営統合し、新日鐵住金が誕生。2017年には世界3位の鉄鋼メーカーとなりました。そして、工場の海外進出などのグローバル化を推進しながら、同時にM&Aを進め、日新製鋼を子会社化。2019年4月から社名を日本製鉄に変更することになりました。

価格で勝負する中国や韓国の鉄鋼メーカーに対し、日本のメーカーは、高耐食性鋼板、高強度鋼板など、高付加価値鋼材の開発で強みをもっています。

また、温暖化対策や省エネ技術でも最先端を走っています。日本の鉄鋼産業が、今後も世界をリードする立場であることは変わらないのではないでしょうか。

製造部門では、よりよい製品を顧客に提供するために、スケジュールや進行状況などを確認する生産管理や、製品の品質管理をします。競争が激しい業界なので、他社に先んじるための新たな製品や製造技術の研究開発も重要な仕事です。国内外の自動車や機械メーカー、建設会社などに対する営業も行います。

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