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薬の副作用情報データベースが誕生!製薬会社はコスト削減に期待


薬の副作用情報データベースが誕生!
製薬会社はコスト削減に期待

厚労省が医薬品の副作用データベース作成を発表

医薬品の安全性を高めるため、厚労省は医薬品の副作用を調べられるデータベースの作成を発表しました。2018年度から製薬会社や研究機関に開放し、副作用の少ない安全な薬の研究に役立ててもらう予定です。

厚労省は、これまでも医療機関や製薬会社などに副作用の報告を義務付けていました。しかし、副作用の起こった場合の報告義務のため、薬を使った患者数を正確に把握することができていません。そのため副作用が起こりにくい薬でも、使用者が多ければ報告件数が多くなり、高リスクと判断されてしまうなどの問題がありました。

今回作成するデータベースは、大学病院など全国23施設から300万人分のカルテなどを収集。病名、使用した医薬品の使用量や期間、服用後の症状など、情報を幅広く集めます。

データベースを使用すれば、同じ病気の患者における医薬品の使用者と非使用者を比べ、起こった症状が薬の副作用によるものか病気によるものかを見極めることが容易になります。早期に副作用を察知し、厚労省が注意喚起などの安全対策を行なうことも可能です。

製薬会社で期待されるコスト削減

製薬会社ではデータベースの活用で大きなコスト削減が期待されています。

製薬会社はこれまで医薬情報担当者(MR)が医師を訪ねて副作用の情報を集めていました。これには多くの人手がかかり、大きなコストがかかります。データベースを使えばこれらの人件費削減が可能。また副作用情報を集めやすくなるため、被害が出る前に対策を講じやすくなります。

データベースの活用で副作用情報を広く、詳細に知ることができるように。医薬品の安全性は、大きく向上していくのではないでしょうか。

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