旅行業界の動向

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かけがえのない思い出の1ページを。一生忘れられないような感動の旅をプランします。
業界ポイント
  • アジアの経済成長により訪日外国人客が大幅増加
  • オンライン旅行会社が市場を変える
  • 個人旅行と訪日外国人のニーズにどこまで応えられるか

グローバル化と専門化が進む旅行業界

2017年度(17年4月~18年3月)の「主要旅行業者の旅行取扱状況速報」によると、主要旅行会社50社の取扱額は、前年度比3.0%増の5兆7084億円。そのうち国内旅行が3兆4190億円で前年比0.4%増、海外旅行は2兆653億円で前年比6.7%増となっています。一方、訪日外国人旅行の取扱額は、2240億円で前年比12.1%増です。

かつて日本人の海外旅行熱は高く、主要旅行会社は年々市場が拡大する海外旅行分野を主力としていました。しかし、1990年代半ば以降、日本社会が長期デフレ化した影響もあり、海外旅行者数は年間1600万人~1800万人に留まり、伸び悩んでいます。

それでも、2018年は近隣アジアの韓国や台湾などへの旅行者が増加したことで、日本人の海外旅行者数は1895万4000人と過去最高になっています。旅行各社にとってはうれしい兆しといえます。

一方、官民挙げての外国人旅行者誘致が功を奏したことから、インバウンド(海外から日本への旅行)客は大幅に増加しています。旅行各社は、その取り込みが課題となっています。

また電子商取引(EC)が普及するなか、旅行のオンライン販売の割合が増えています。国内外の新興オンライン旅行会社の参入で、既存の旅行会社は苦戦を強いられています。旅行会社を通さず、自分で旅行を手配する個人旅行化の流れも各社の業績に影響を与えそうです。

旅行業には、観光そのものの楽しみのみならず、運輸、宿泊、飲食、物品購入など、あらゆるサービスが関わっています。さらに、人々に日常生活から離れた楽しみや時間を提供し、一生忘れられないような感動をもたらす仕事です。サービス業を極めたいという人には、最高の環境がある業界だと言えます。

ツアープランナーは旅行企画を立案し、オリジナルのツアーを商品化します。ツアーの手配業務やツアーに同行する添乗員業務、個人客に対応する店頭カウンター業務など、仕事の種類は幅広い。官公庁や学校、企業、各種団体などの団体旅行を請け負う法人営業も、旅行会社の売上向上のために重要です。

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