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 自動運転車で「農業を救え」。未来の畑は無人のトラクターが耕す!?


自動運転車で農業を救え!
未来の畑は無人のトラクターが耕すかも

2017年、自動運転トラクターが発売開始

最近、自動運転車のニュースが盛んに報道されていますが、話題の中心は公道を走る「自動車」。しかし、農業で使われる「トラクター」や「田植え機」などの農機でも自動運転の開発は進んでいます。

2017年1月、農機大手のクボタは自動運転トラクターを6月からモニター販売すると発表しました。自動運転農機の販売は日本メーカーとしては初となる見込みです。

今回発表したトラクターはGPSを使って位置を把握し、予め指定した範囲を無人で耕します。利用者の監視は必要となりますが、障害物があると自動で止まるなど、高い安全機能が導入されています。

クボタは今回のモニター販売で実地データを収集。一般発売は2018年に計画されています。さらに2020年に予定されているのは、トラクターや田植え機、コンバインなど農機全般で監視のいらない完全自動運転車の発売です。

自動運転農機は農地などの私有地を走る場合、道路交通法の規制を受けないため、自動車より早い実用化が期待されています。

農業は労働者不足が深刻!
開発が急がれる自動運転農機

農業において自動運転農機が求められている背景として、就業人口の減少と高齢化の問題があります。

農林水産省によると、2016年の農業就業人口は約192万人。2010年の約260万人と比べ、68万人減少しています。また就業者の平均年齢は66.8歳。生産能力を維持、そして拡大させるためには、自動運転農機による省力化が急務となっています。

自動運転農機とともに、テクノロジーを活用した農業製品も開発が進められています。例えばクボタは2017年1月、重いものを持つ動作をサポートする「パワーアシストスーツ」のモニター販売を開始。5月からは空中から農薬や肥料をまく農業用ドローンのモニター販売も始めます。

ヤンマーや井関農機など他の農機メーカーも自動運転農機の開発を加速。無人の農場でトラクターが走る風景は、遠くない未来かもしれません。

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