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一般財団法人新日本検定協会の福利厚生・オフィス環境の口コミ

この口コミの質問文
口コミ投稿日:2023年10月01日

回答者: 男性/ 検査員/ 退職済み(2021年)/ 新卒入社/ 在籍3年未満/ 正社員/ なし/ 一般

2.8
口コミ投稿日:2023年10月01日
福利厚生:
住宅補助はあまり多くないが出るには出る。
しかし住宅補助を除く、引っ越しや初期費用に関しては、他の企業よりも大きいのではないかと考える。通勤手当に関しては、基本的に車通勤ということもあり、距離によって変動するという仕組みである。その年のガソリン代によって金額が変動するが、高騰してても変化があった印象はない。退職金は2年以上勤めるとでる。寮などはなかったと記憶している。

オフィス環境:
立地は本部や一部事業所を除いて、海沿いのコンビナート近くにある。そのため環境がいいとはお世辞にも言えない。

一般財団法人新日本検定協会の働き方(勤務時間・休日休暇・制度)の口コミ

この口コミの質問文
口コミ投稿日:2023年08月19日

回答者: 男性/ 検査/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍6~10年/ 正社員

2.8
口コミ投稿日:2023年08月19日
勤務時間・休日休暇:
主に船舶を相手にする仕事であるため、船が来るのであれば、土日祝関係なし、昼夜問わずの仕事である。
休日出勤すれば翌週に代休が取れるが、こちらの希望日ではなく、仕事量の少ない日を上から無理矢理指定されるケースもある。
明日の予定が前日に決まることや、荒天により船の予定がコロコロ変わることがあるので、仕事もプライベートも予定が立てづらい。
有給を取得したい場合は、前広に希望を出しておけば、ほぼほぼ取れる。

一般財団法人新日本検定協会の女性の働きやすさの口コミ

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口コミ投稿日:2019年03月11日

回答者: 男性/ 専門サービス系(医療、福祉、教育、ブライダル 他)/ 現職(回答時)/ 正社員

口コミ投稿日:2019年03月11日
女性の働きやすさ:検査員においては、女性は皆無の状態で、採用されても、数年で退社しておりおすすめしない。労働環境も男性向け

一般財団法人新日本検定協会の成長・働きがいの口コミ

この口コミの質問文
口コミ投稿日:2015年08月01日

回答者: 女性/ 企画・事務・管理系(経営企画、広報、人事、事務 他)/ 現職(回答時)/ 非正社員

口コミ投稿日:2015年08月01日
教育・研修:【教育・研修について】新入社員研修、入社年数に応じたベースアップ研修、業務経験に応じた研修など随時開催。しかし、これらは基本現場に出る検査員向けのものであり、事務方に対する研修は一切設けられていない。(因みに現在、検査員のみが正社員雇用対象で、事務方は全てパートか派遣雇用)

一般財団法人新日本検定協会の入社前とのギャップの口コミ

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口コミ投稿日:2024年04月25日

回答者: 男性/ 一般/ 現職(回答時)/ 中途入社/ 在籍3年未満/ その他

1.6
口コミ投稿日:2024年04月25日
入社時の期待と入社後のギャップ:
就業時間の不定期で厳しいことは覚悟していたが、社員教育がここまで皆無に等しいとは思わなかった。全体的にクセの強い人やこの業界に閉じこもっているようなキャラクターの人が多くて、会話に困るとは思わなかった。

一般財団法人新日本検定協会の事業展望・強み・弱みの口コミ

この口コミの質問文
口コミ投稿日:2023年08月19日

回答者: 男性/ 検査/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍6~10年/ 正社員

2.8
口コミ投稿日:2023年08月19日
事業の強み:
物流の中において、専門性が高く、事故発生時などは特に需要のある仕事であるため、今後も無くなることはないと思われる。

事業の弱み:
慢性的な人手不足。ニッチな仕事で、世間にあまり知られていない仕事であるせいか、そもそも人が来ない。また、労働時間が不規則なことや、全国転勤ありという点もネックであると思われる。

一般財団法人新日本検定協会の年収・給与の口コミ

この口コミの質問文
口コミ投稿日:2023年08月19日

回答者: 男性/ 検査/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍6~10年/ 正社員

2.8
口コミ投稿日:2023年08月19日
年収 月給(総額) 残業代(月) 賞与(年)
600万円 37万円 0万円 150万円
年収 600万円
月給(総額) 37万円
残業代(月) 0万円
賞与(年) 150万円
給与制度:
毎年ほとんどの社員が昇給していると思われる。
賞与は出せる時には出すという経営陣の考え方である。
各種手当もそれなりに充実はしている。
近年、給与体系の見直しやベースアップ等で若手社員の基本給が上がっているが、その理由は、若手人材確保のためであったり、若手社員の流失(退職)を防ぐためである。給与は上がっても労働環境が良くならないので、辞める人は減っていない。