口コミ投稿日:2022年05月20日
口コミ投稿日:2015年08月01日
回答者: 男性/ 企画・事務・管理系(経営企画、広報、人事、事務 他)/ 退職済み/ 非正社員
口コミ投稿日:2015年08月01日
口コミ投稿日:2015年08月01日
口コミ投稿日:2015年08月01日
回答者: 女性/ 企画・事務・管理系(経営企画、広報、人事、事務 他)/ 退職済み/ 非正社員
3.8
口コミ投稿日:2015年08月01日
回答者: 男性/ 企画・事務・管理系(経営企画、広報、人事、事務 他)/ 退職済み/ 非正社員
4.5
口コミ投稿日:2015年08月01日
回答者: 女性/ 企画・事務・管理系(経営企画、広報、人事、事務 他)/ 退職済み/ 非正社員
2.5
同じ業界の企業の口コミ
2.8
長野県松本市松本市井川城3-3-8-5
不動産・建設・建設コンサルタント・土木建築サービス
回答者: 男性/ 建築・土木系エンジニア(建築、設計、施工管理 他)/ 現職(回答時)/ 正社員
事業での社会貢献:測量なので地図とかそういった業界だったりには貢献しているんで...
続きを見る
3.4
東京都江東区木場5丁目8-40東京パークサイドビル 4F
不動産・建設・建設コンサルタント・土木建築サービス
3.2
東京都港区芝4丁目5-11芝プラザビル 2F
不動産・建設・建設コンサルタント・土木建築サービス
回答者: 女性/ 企画・事務・管理系(経営企画、広報、人事、事務 他)/ 退職済み/ 非正社員
会社の安定性:60台以上の端末が導入されていて、ノートPCが約40台、デス...
続きを見る
3.3
東京都中央区新川1丁目4-1住友不動産六甲ビル 5F
不動産・建設・建設コンサルタント・土木建築サービス
回答者: 女性/ 建築・土木系エンジニア(建築、設計、施工管理 他)/ 退職済み/ 非正社員
雇用の安定性:残業はあるが、きちんと残業代が支給されます。サービス残業が無...
続きを見る
3.0
東京都千代田区神田三崎町2丁目4-1TUGーⅠビル
不動産・建設・建設コンサルタント・土木建築サービス
回答者: 男性/ 専門サービス系(医療、福祉、教育、ブライダル 他)/ 現職(回答時)/ 正社員
雇用の安定性:雇用の安定性は低いと思う。とにかく、社員の離職率が高いため、...
続きを見る
2.6
東京都豊島区北大塚1丁目15-6
不動産・建設・建設コンサルタント・土木建築サービス
2.8
千葉県木更津市かずさ鎌足3丁目9-1
不動産・建設・建設コンサルタント・土木建築サービス
3.9
大阪府大阪市北区梅田3丁目4-5毎日インテシオ 8F
不動産・建設・建設コンサルタント・土木建築サービス
2.7
東京都中央区日本橋蛎殻町1丁目30-5
不動産・建設・建設コンサルタント・土木建築サービス
株式会社ドーコンのカテゴリ別口コミ(42件)
株式会社ドーコンの回答者別口コミ(12人)
- 設計 正社員/ 在籍3年未満/ 現職/ 新卒/ 男性
2023年時点の情報
3.9
最新の回答:2023年03月31日
- リサーチ 契約社員/ 在籍3年未満/ 退職済み/ 中途/ 女性
2014年時点の情報
3.6
最新の回答:2022年05月20日
- 水工部 / 技師 契約社員/ 在籍21年以上/ 退職済み/ 新卒/ 男性
2014年時点の情報
2.3
最新の回答:2021年06月03日
- 企画・事務・管理系(経営企画、広報、人事、事務 他) 非正社員/ 退職済み/ 男性
2013年時点の情報
最新の回答:2015年08月01日
- 建築・土木系エンジニア(建築、設計、施工管理 他) 正社員/ 退職済み/ 男性
2010年時点の情報
2.8
最新の回答:2016年05月14日
ライトハウス(旧:カイシャの評判)は、就職・転職を希望するすべてのみなさまにご活用いただける、日本最大級の口コミ・評判プラットフォーム。
2011年から会社に関する正確かつ質の高い情報を収集し、毎日更新。エン独自サーベイによる企業研究や、企業データの比較、女性評価の可視化など、企業をあらゆる角度から知ることが出来ます。
2011年から会社に関する正確かつ質の高い情報を収集し、毎日更新。エン独自サーベイによる企業研究や、企業データの比較、女性評価の可視化など、企業をあらゆる角度から知ることが出来ます。
株式会社ドーコンの評判・口コミ 事業展望・強み・弱み
回答者: 男性/ 建築・土木系エンジニア(建築、設計、施工管理 他)/ 退職済み/ 正社員
2010年当時は売上100億円死守するのが目標だった。
1990年後半には約200億円の売上があったので約半減していた。
そのため、社内で徹底した経費削減が図られ、出張手当廃止、各種福利厚生施設の解約、燃料手当の廃止、AIRDO以外に飛行機使用禁止、レンタカー移動の強制、早朝・深夜移動による宿泊費削減、携帯電話手当の廃止、交際費・会議費全廃などが実施された。
政権交代により民主党政権下で停止した事業が再開され一時的には事業が拡充するだろう。
しかし、根幹にある北海道開発の観点では河川改修による治水、道路整備による機動力確保だけでは事業量は限られている。環境エネルギー創出などの新規事業を立ち上げたいところではあるが、電力会社、ガス事業者のシンクタンク部門の方が技術力があり、現時点では勝負にならない。
よって、河川・道路分野での優位性は高いものの都市関連部門・農業部門の力量は強くなく全体としても伸び悩んでいる。100億円規模に企業であれば、全国大手から見ればM&Aの対象となりどうなるかは正直解らない。