回答者： 男性/ 課長/ 現職（回答時）/ 新卒入社/ 在籍21年以上/ 正社員
| 年収 | 月給（総額） | 残業代（月） | 賞与（年） |
|---|---|---|---|
| 880万円 | --万円 | --万円 | --万円 |
| 年収 | 880万円 |
|---|---|
| 月給（総額） | --万円 |
| 残業代（月） | --万円 |
| 賞与（年） | --万円 |
給与制度：年次昇給アリ。ただし、基本的...続きを見る（全503文字）
給与制度：
年次昇給アリ。ただし、基本的には昇「級」して欲しいという想いがあるため同一職級では10年程度で頭打ちします。
賞与はMAX12ヶ月+α。αの部分は一定以上の利益が出た場合、社員への還元として「共育賞与」という名目の賞与が付与されます。判定は年度末になりますが、算定シートを用いて全社員に状況報告し透明性も担保されています。
手当は次のようなものがあります。残業手当、役職手当、資格手当、出張手当など。
評価制度：
昇級は年1回。昇級試験に合格することで昇級します。
課長職以上は推薦が必要ですが、それ以下の職級（主任、係長、課長代理）は自己推薦が基本となります。
勤続年数は採点に考慮されないため、完全に実力主義となります。新卒、中途、国籍等の縛りもありません。
これとは別に、賞与査定を年2回実施します。自己評価（一次査定）、査定者（所属長など）による評価（ニ次査定）、面談を経て評価点数が確定します。これが賞与月数にそのまま反映されます。面談では、前期の評価及び、当期以降の目標や行動について1時間程度フィードバックを行います。評価点数に納得が出来ない場合は、異論を唱えることも可能な仕組みとなっています。
年次昇給アリ。ただし、基本的には昇「級」して欲しいという想いがあるため同一職級では10年程度で頭打ちします。
賞与はMAX12ヶ月+α。αの部分は一定以上の利益が出た場合、社員への還元として「共育賞与」という名目の賞与が付与されます。判定は年度末になりますが、算定シートを用いて全社員に状況報告し透明性も担保されています。
手当は次のようなものがあります。残業手当、役職手当、資格手当、出張手当など。
評価制度：
昇級は年1回。昇級試験に合格することで昇級します。
課長職以上は推薦が必要ですが、それ以下の職級（主任、係長、課長代理）は自己推薦が基本となります。
勤続年数は採点に考慮されないため、完全に実力主義となります。新卒、中途、国籍等の縛りもありません。
これとは別に、賞与査定を年2回実施します。自己評価（一次査定）、査定者（所属長など）による評価（ニ次査定）、面談を経て評価点数が確定します。これが賞与月数にそのまま反映されます。面談では、前期の評価及び、当期以降の目標や行動について1時間程度フィードバックを行います。評価点数に納得が出来ない場合は、異論を唱えることも可能な仕組みとなっています。
日本コンピューター株式会社の評判・口コミ 企業カルチャー・組織体制
回答者： 男性/ 課長/ 現職（回答時）/ 新卒入社/ 在籍21年以上/ 正社員
経営目標「人類の進化に寄与する価値の創造」が根底に根付いており、保健福祉介護保育といった社会保障分野に力を入れています。したがって、判断軸を「損得より善悪」としており、誰かのために役に立つということが根底にあります。したがって、利他主義の集合体と言っても過言ではないと思います。これは社内の関係値においても同様です。チーム戦を好み、短所があっても誰かが埋めて支え合う、そういう社風の会社です。
組織体制・コミュニケーション：
組織体制については一般的な会社と差は無いと考えていますが、コミュニケーションについては自社のソーシャルツールがあり、このツールの存在がかなり大きいと考えています。当ツールは自分の大まかなスケジュール管理から、日報の作成、社内記事の作成、勤務記録、評価記録、会議室予約などこれが無ければ社内が回らないレベルで使われています。このツールにおいては、日報も全社員への公開が原則となるため、日報上でコミュニケーションが頻繁に発生します。また、チャット等はTeamsを採用しており、業務上のやりとりは当然のことながら雑談も認められているため、遠方のメンバとも頻繁にコミュニケーションが発生しています。
リアルコミュニケーションについても、前述したとおり上下の関係もゆるく雑談も咎められないため、かなりフレンドリーな関係が構築できていると自負しています。
ダイバーシティ・多様性：
元々、性差や年齢、国籍、宗教等が評価軸に入らない仕組みですし、評価制度も他部署で評価基準にズレが生じないよう評価者で必ず評価会議を実施する仕組みとなっています。したがって、特に制度化はしていないものの、逆に言うと制度化する必要がないレベルで公正な評価が行えていると自負しています。逆に外国籍の社員については、日本人特有の「察する能力」や「空気を読む能力」を日本人と同じレベルで求めるのは困難と考えているため、多少判断を緩めることはあります。