メットライフ生命保険株式会社の評判・口コミ｜転職・採用情報

やればやっただけの収入を得ることができますが、その分経費がかさみます。年収が高くなればなるほど、厚生年金などの社会保険料、市民税住民税などマックスになってしまいます。年収１０００万円を超えたならば消費税も払わなくてはならず。最終的に手元に残るお金は微々たるものです。年収が１０００万円を超えたところで、たいして貯金もできません。ボーナスは査定をクリアして初めてもらえるものなので、あてにできません。。 参考になった！0

外資としては標準でしょうか、中途ですがまあ頑張っている人は、40までにマネージャーくらいにはなれると思います。
そこそこ満足のいく収入は得られます。
ただ、評価が悪い場合、期末ボーナスが０になるとこもあります。
管理職は、ボーナスは年に一回でかつ、業績連動なので、これが０になるということもあり、ヒヤヒヤです。
安定はしている方だとおもいますが、管理職になってもボーナスは三回ほしいですね。 参考になった！1

アサインされていているプロジェクトや業務に依存するが、毎日終電・タクシー帰りという状況に陥っている社員は特に見当たらなかった。
また、外資らしくドライな社風ではあるので、周りに付き合って残業しなければならない、という雰囲気はない。
なお、残業代はみなしで含まれているのでほぼ出ないと思った方が良い。 参考になった！0

定時退社，福利厚生，福祉支援活動，有給のとりやすさ、ノー残業デー，社員・代理店の契約件数に連動して、寄付を実施 「生命保険販売を通じて、社会貢献活動を行う」という目的で、2006年12月から、「ワンダラー・ドネーション（ODD）」を実施。このプログラムは、メットライフ生命のコンサルタント社員および代理店を通して販売する当社商品の新規契約数に連動して、基金を積み立て、寄付を行うものです。コンサルタント社員および代理店が1件につき50セント相当を拠出するとともに、当社が同額をマッチングします。メットライフ全国代理店会連合会※とも連携したプログラムで、下記の4団体に寄付しています。子ども・若者の自立支援; 日本の未来を担う子ども・若者が、自らの力で人生を切り開いていくために、様々な支援を行っています。 参考になった！0

通勤交通費全額支給
各種社会保険完備（雇用・労災・健康・厚生年金）
全国提携保養所
資格取得支援制度
退職金制度
特に退職金制度については、個人の業績に連動した退職金制度が適用される。実績と勤務年数に応じて額が増えていくため、将来の安心も同時に得られる。退職後も代理店への移行も可能なため、大きな夢に挑戦することも可能。 参考になった！0

入社してすぐに一ヶ月の研修が組まれます。つまり最初の一ヶ月は研修だけで満額の給料がもらえます。最初の二週間は営業方法と商品説明、パソコンなど実践形式で教育させられます。残りの二週間はオフィスにて、先輩社員さんからまた、実践形式の教育を受けます。一ヶ月の研修後半で協会試験を受ける為の保険とか保険業法などは分厚い本などを渡されて、自分で勉強させるスタイルです。研修内では一切勉強しません。自主勉強しないで、協会試験に落ちたら、その場で解職になりますから気をつけてください。 参考になった！0

社名がアリコジャパンからメットライフ生命になり、顧客中心主義、すなわちお客様に信頼され、お客様を大切にする会社を目指すようになりました。その事実を物語る例として、新規のお客様獲得中心主義から脱却し、既契約者への保全活動、サービスに重点をおく経営方針とした点です。既契約者の満足度が高まれば、その評価が新規のお客様にも浸透し、新規のお客様の獲得増にもつながるとした点です。 参考になった！0

【仕事のやりがい】最初の２年間はある程度の固定給があるが、普通のサラリーマンよりは良いかなと言う程度。どっちにしても歩合制が大きいので、やりがいがあると言えばあるかも。自分でmarketも作らないといけないし、自分で顧客を選ぶ事が出来るのが、合ってる人には良いですね。時間も朝礼はありますが、時間の裁量も自分に任されてるので、全てに関して自己管理が大切です。 参考になった！0

【長く働いていける環境か】入社時に集合研修があり、分からないことがあったりする時にはとても身近にリージョナルオフィスがあり、聞きやすい雰囲気でした。また、所属するエージェントオフィスの中での勉強会や他のエージェントオフィスの方の所にも交流が持ててやる気のある方にはとてもいい環境です。 参考になった！0

AIGからメットライフにスポンサーが変わったが経営陣はほぼ全員が入れ替わった。初めての買収で米国内から外へ打って出たため日本人に対してのマネジメントも模索中と言ったところです。しかし全般的にはオフィス環境も給与環境もそこそこ良く日本企業と外資系企業の4:6の割合の風土である。 参考になった！0