東京海上日動火災保険株式会社の口コミ・評判 | 転職・求人・採用情報

給与制度:
基本的に、グローバル型従業員(旧総合職)とエリア型従業員(旧一般職)では大きく昇給、賞与、各種手当などに差があります。昇給は会社自体の業績評価と個人の評価で決まります。会社自体の業績評価はボーナスに反映されます。ボーナスは会社利益が反映されて決まりますので、台風や水災、風災、地震のような自然災害が多発して保険金を会社として払う額が多いほど、支給額は減っていきます。なので、多い時には平気で前年より80万減、と言うようなことも起こり得ます。個人の評価によるところでは、S、A+、A、Bといった中から一年分の業務の結果で評価がされます。相対評価で決まるため、部署によって評価の配分が決まっており、役員の力が強い部門が良い評価をもらえる傾向はあります。A+ぐらいなら普通の仕事をしていればもらえますが、頑張っても月6,000円程度の給与アップのため、実力のある人はいくら実績があっても僅かな昇給にとどまると言う点で物足りなさ、勿体ない感じがあります。残業手当については基本的に全額付与されます。役職に応じて時間設定が変わります。実態としては、上司から決められた時間内に業務を終わらせる必要があるため、申告時間を調整せざるを得ない場合もあります。ただ基本的には20時以降の残業は特認が必要、といったような制限があるので世間一般の会社よりは守られている会社だと思います。

企業カルチャー・社風:
若手に任せる文化・発言権がしっかりあり、手を挙げれば挑戦させてもらえる環境でした。真面目でやる気のある社員にはとても成長できる環境だったと思います。主体的に考え行動できる方に向いていると思いますが、大企業なのでいろいろなタイプの方がおり、バリバリ働いてキャリアアップを目指すことも（今会社からはこちらを求められますが）、制度活用しながら女性が長く働くことも可能な環境でした。部署により雰囲気は異なりますが、ベースとしては真面目で実直、また頭の良い人が多かったです。

組織体制・コミュニケーション:
個人プレーというよりチームプレーを好む社風だと思います。人材育成を大切にしており、年次の若い頃から周囲を巻き込んだり、後輩指導をしたりといった目線が求められ、評価基準にも入っていたと思います。基本的に良い方が多く、周囲と助け合って仕事ができる環境だったことに感謝しています。

勤務時間・休日休暇:
年に2回の特別連休(5連休)を取得できる。その為世間の休みとずらして大型連休を取得し海外旅行に行く人が多い。(今はそうもいかないが…) 繁忙度は部門、部署、場所、時期によるため一概には言えない。豪雪地域では冬が忙しいし、夏場台風が到来すると急に忙しくなったりする。コロナの影響でテレワーク環境が急速に整ったため、現地に行かずに遠隔地より支援する動きも出てきている。よっぽどの事がない限り土日祝日は確実に休めるが、営業職は代理店イベントに駆り出されたりすることもあるようです。

多様な働き方支援:
1人1台端末が支給され、いつでも在宅勤務可能な状態になった。しかし損害サービス部門は電話が業務の7割以上を占めるため自宅以外での業務は難しいと思う。 副業をすることができないのが難点。

給与制度:
給与は一般の事務の女性よりかなり多くもらっているが、仕事もそれなりにきつい。若いうちから仕事を任せてもらえると言えば聞こえはいいが、丸投げで何事もやってみろ！！という風土がある。もちろん相談に乗ってくれる上司がいるし、実力もつくので、トータルで考えるとよいのだが、毎日の業務がそのような感じなので、精神的にかなり疲れるのが本音。これらを考えると給料はもっと高くてもいいのでは？と思ってしまう。

評価制度:
外回りの営業が評価されることが多く、内勤の事務は昇給などはどうしても後回しになってしまう。割りに合わないと感じることが多々あった。

給与制度:
4年目　副主任　450万円

基本給が少なく、賞与が大きい。ただ自然災害に左右されるため、入社4年目の賞与より2年目の賞与の方が多かった。
残業が比較的少ない・特連など休暇も充実しているためコストパフォーマンスはいいと思う。ただ、転勤有無に違いがあるとはいえグローバル職と２倍前後の給与の差があるのはどうかと思う。それによりエリアからのグローバルへの厳しい視線、不満が生まれていると思う。
再雇用の方の給与はコストパフォーマンスがとても高いと思う。エリア職より良いが最低限の仕事をして定時に帰る、と言った方が多い。

勤務時間・休日休暇:
業務量が多く、残業時間も多い。部署や上司によっては月末の勤務時間の申請時に残業時間を下方修正して申請するよう圧をかけてくる人もいる。

多様な働き方支援:
リモートワークを推奨しているが、リモートワークのためのパソコンが配布されるのは大都市(東京、大阪)の法人担当の花形部署からであって東京近隣の県であっても地方の部署にはパソコンが回ってこない。全く同じ社員であるにもかかわらず、パソコンを支給される社員と、支給がまだされないので自腹で買うよう上司から勧められる社員がいる。