株式会社日立システムズの口コミ・評判

個人の業績が良くても、所属部門の業績が悪いと、賃金は上がらず、むしろ減らされる。はっきり言って「正直者がバカを見る」ことになる。とはいえ、基本的な給与水準は、日立グループに準ずるため、同年代で比較すると、総じて高い。

日立電子サービスと日立情報システムズが合併したが、手当や残業代についても日立情報システムズの制度が取り入れらて日立電子サービスの制度が廃止された。業務手当等の独自の手当制度は復活したほうがモチベーションが上がる。

親会社と社長の意向が、色濃く部下まで浸透するというか、させられること

営業や設計部署は、やはり波があり、残業しまくる部署や時期があり、休日出勤は覚悟しなければならない。
特に、設計部署は納期やトラブルに追われると、プライベートはなくなると思われる。
ただこれも部署によるので、所属してみないとわからない。

定時退勤日が多すぎて、かつ定時退勤日でない日も残業規制があり定時間内に仕事が終わらないと休日出勤になってしまう。
また、残業規制が厳しすぎてただでさえ給与水準が低いのに残業ができないと給与だけでは生活できず借入するしかない。

【福利厚生の充実度】合併前に、双方が独自に保養施設を持っていたが、すべて閉館、または契約を切ってしまった。日立製作所の保養施設を使うしかなくなる。メンタルヘルスケアについては、非常に力を入れており、メンタルヘルスマネジメント検定試験を団体申し込みし、社内の会議室を使って受験させたりする。とはいえ、管理職になるために必須というわけではなく、あくまで自己研磨のため・・・という位置付け。支社には、保健師が常勤しており、予約すれば相談にのってくれる。営業所については、月1回ペースで保健師が巡回しており、その時に相談できる。産業医も、支社に月1回は来ており、保健師、総務と連携もしてくれる。保健師は、相談内容の秘密は厳守してくれるため、肉体面、精神面の両方について相談できる。

日立製作所の保養施設を利用できる。ただし、日立製作所の所員は2ヶ月前から予約可能なのに、グループ会社は1ヶ月前から予約可能。かつては、自社でも保養施設を持っていたが、すべて手放してしまった。その代わり、マッサージチェアや仮眠室がある(支社にはあるが、営業所にはなし)。

【社員の成長について力を入れている点】以前は、会社内に学校と教育部門を持ち、従業員を手厚く育成する制度があった。しかし、学校と教育部門ごと、日立インフォメーションアカデミーに売却(というか移管)されてしまった。その為、教育受講するには、必ず受講料と受講期間の人件費がつきまとう。教育に行ったことで、実績(利益)を短期間に出せる見込みがなければ、上司は教育受講を許可しない。その為、現場の知識が次第に時代遅れになっていく。

教育部門は、以前は社内にあったが、現在は日立インフォメーションアカデミーに移管している。当時の教育部門およびインストラクタごと、移管されてしまった。その為、教育の受講には必ず原価が厳しくつきまとう。最低限でも、受講報告書を上司に提出する必要あり。現実には、「教育を受講した以上、所属部門で教えられるだけのスキルを身に着けた」と見なされ、所属部門でインストラクタをさせられる。

【新しいことにチャレンジしやすい環境か】新しいことにチャレンジするには、100日ルール(100日以内に利益を出す)に基き、事前に計画書を上司に提出しなければならない。上司からさらにその上司・・・という順に、事業部長が承認して、初めてチャレンジできる。その為、GOがかかるまでに時間ばかりかかり、最終承認されたころには、100日に限りなく近づいていることも珍しくない。その為、現場は、承認されることを前提に、ローラー作戦で種まきを行い、芽を育てることになる。却下された場合は、即中止。中止した後に芽が出た場合、握りつぶすしかなくなり、お客様のひんしゅくを買う。

会社規模があまりに大きくなり過ぎ、各担当分野（部署も含め）がかなり縦割りとなっています。

また、一度その部署に配属になると、同系列部署内での異動がメインとなるので、違う分野にチャレンジしたい場合は、ジョブチェンジをしっかり考える必要があります。

ただ、人事評価制度の一つとして、将来のビジョンについて聞いてくれるシステムが確立している為、やりたい業務が見つかったら思い切って全く畑の違う部署に異動する事は十分に可能です。